結婚式の費用:相場・見積もりが上がる理由・値引きの順番・自己負担と親の援助

「結婚式の費用見積もり・値引き・自己負担」「総額からご祝儀と親の援助を引いて出す」の文字と、結婚式の色の地に2つの指輪の絵

挙式と披露宴を両方行った人の費用総額は平均298.6万円、挙式と披露宴を1回ずつ行った人の自己負担額は平均158.9万円です(結婚マーケット調査2025)。

同じ調査では、見積もりより支払いが上がった人が48.2%でした。契約の前に、選びそうなグレードと招待する人数で出し直してもらい、値引きは日程、削る項目、総額の順に相談します。

自己負担は、総額からご祝儀(会費制なら会費)と親からの援助を引いて出し、見積もりが変わるたびに引き直します。

結婚式の費用の目安

  • 298.6万円挙式と披露宴を両方行った人の費用総額の平均です(結婚マーケット調査2025)。
  • 158.9万円挙式と披露宴を1回ずつ行った人の、総額からご祝儀(会費制は会費)を引いた自己負担額の平均です。
  • 48.2%見積もりより支払いが上がった人の割合です(結婚マーケット調査2025)。上がった理由は料理の追加やランクアップが最も多く挙がっています(2020年と2024年の調査)。

確認 2026-10-10・10-30・根拠は本文に

数字と制度は、2026年10月10日と30日に、リクルートブライダル総研とゼクシィの公開資料、国税庁、こども家庭庁、財務省、国民生活センターの資料で確かめました。

手元の見積もりが最後にいくらになりそうかは、結婚式の見積もり最終着地額 予測診断で概算できます。

目次

費用の相場と自己負担

2024年4月から2025年3月に、国内で挙式、披露宴、結婚を機とした食事会のいずれかをした全国20〜49歳の男女817人へのネット調査では、平均は次のとおりでした。

項目 平均 集計の対象
費用の総額 298.6万円 挙式と披露宴を両方行った人
最も多い価格帯 300〜350万円(18.6%) 挙式と披露宴を両方行った人
招待客の人数 57.2人 挙式と披露宴を両方行った人
招待客1人あたりの費用 7.3万円 挙式と披露宴を1回ずつ行った人
ご祝儀の総額 187.1万円 1回ずつ行い、ご祝儀制の披露宴をした人
自己負担額(総額からご祝儀〔会費制は会費〕を引いた額) 158.9万円 挙式と披露宴を1回ずつ行った人

出典:リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」(2026年1月22日公表。国勢調査をもとに補正した推計値)。

3つの平均は集計の対象が違うので、298.6万円から187.1万円を引いても158.9万円にはなりません。ご祝儀の総額と自己負担額は、それぞれ約90人分(補正後)の回答の平均です。

自分たちの数字は、招待する人数と親からの援助を入れて出します。

披露宴の形式は、ご祝儀制が72.9%、会費制が15.7%、両方を取り入れた人が9.6%でした(同じ調査)。会費制の式は、ご祝儀の代わりに会費の総額を引きます。

結婚のための親からの援助が「あった」人は65.9%でした。援助があった人のうち金額を答えた人の、援助の総額の平均は140.6万円です(結婚マーケット調査2025の詳細報告書 p.206)。

この援助は式の費用だけでなく、結婚の費用全体に対するものです。援助の額が「わからない」と答えた人も「あった」に含まれています。

援助は家ごとの差が大きいので、平均を当てにせず、両家に聞けた額だけを計算に入れます。

初回の見積もりが上がる理由

見学のときにもらう見積もりは、最も低いランクで書かれていることがあります(ゼクシィ、2021年2月時点の記事)。記事に挙がっている例を、当サイトで次の4つに分けました。

  1. グレードを上げる:料理・衣裳・装花などを、初回の見積もりより上のランクにします。
  2. 人数が増える:料理・飲み物・引出物は人数分かかるので、招待客が増えると一度に上がります。
  3. 入っていない物が足される:演出、衣裳の小物、映像を流す機材の使用料、持ち込み料などは、内容が決まってから出てきます。
  4. 親の希望が入る:料理や引出物のランク、親族の控室や衣裳・着付けなど、親が関わって上がることもあります。

結婚マーケット調査2025では、見積もりより支払いが上がった人が48.2%、変わらなかった人が36.3%、下がった人が15.4%でした。上がった人のうち金額を答えた人の平均は70.4万円です(詳細報告書 p.122)。

70.4万円は平均で、上がった額は人によって大きく開いています。金額を答えた人の分布は次のとおりです。

上がった額 割合 確認日
20万円未満 28.6% 2026-10-30
20万円以上60万円未満 33.9% 2026-10-30
60万円以上100万円未満 11.0% 2026-10-30
100万円以上 26.4% 2026-10-30

出典:リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025の詳細報告書」p.122(見積もりより金額が上がった人のうち、金額を答えた人。補正後の回答数は225)。

20万円ごとの12区分を、当サイトで4区分に合計しました。四捨五入された値を足したので、端数がずれることがあります。

100万円以上上がった人が約4分の1います。契約の前に出し直してもらうと、この幅を先に見込めます。

上がりやすい項目

「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」で、見積もりより金額が上がった人に理由を聞くと、追加またはランクアップした項目は次の順に多くなっていました。

項目 追加・ランクアップした人の割合 見積もりで確かめること
料理 65.2% 1人あたりの差額に招待人数を掛けて、総額がいくら増えるか
衣裳 62.4% プランで選べるドレスの範囲と、上限を超えたときの追加料金
写真・ビデオ 50.1% 当日の撮影、アルバム、データが、それぞれ入っているか
会場装花・装飾 43.0% メインの卓とゲストの卓の花が、どの量で入っているか
ドリンク 34.0% 飲み物の内容と、人数で増える額

出典:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2020 首都圏」p.188「見積りより上がった理由」の全国(推計値)の行(見積りより金額が上がった人・複数回答)。

ゼクシィの読者と会員が対象の調査で、結婚マーケット調査2025とは対象が違います。右の列は、見積もりを比べるために当サイトが選んだ確かめ方です。

料理と飲み物は人数分かかります。同じ記事には、料理を1人3,000円上のコースにして、55人分で16万5,000円増えた例が載っています。

式場の見積もりの外にも、招待状の郵送代、遠方から来る親族の交通費と宿泊費、前撮りの費用などがかかることがあります。

2024年調査の上がった理由

「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」にも、見積もりより金額が上がった人に理由を聞いた結果があります。上位5項目の並びは2020年と同じで、料理は65.2%から66.6%、衣裳は62.4%から66.3%でした。

項目 追加・ランクアップした人の割合(2024年) 確認日
料理 66.6% 2026-10-30
衣裳 66.3% 2026-10-30
写真・ビデオ 47.5% 2026-10-30
会場装花・装飾 44.2% 2026-10-30
ドリンク 32.5% 2026-10-30
演出 25.6% 2026-10-30
引出物 22.7% 2026-10-30
招待客の人数が予定より増えた 22.4% 2026-10-30

出典:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏」p.217「見積りより上がった理由」の全国(推計値)の行(見積りより金額が上がった人・複数回答)。

2020年の値は、ゼクシィ結婚トレンド調査2020 首都圏 p.188の全国(推計値)です。2024年の調査は、ゼクシィの読者とネット会員のうち、2023年4月から2024年3月に挙式か披露宴をした人が対象です。

全国の値は婚姻件数に合わせた推計値で、結婚マーケット調査2025とは対象が違います。

料理と衣裳は、見積もりを出し直してもらうときも先に確かめる行です。

項目ごとの平均額

上がりやすい項目に、もともとどれくらいかかっているかの目安です。各項目の金額を答えた人の平均です。

項目 平均 確認日
料理と飲み物 57.6万円 2026-10-30
妻側の衣裳 14.1万円 2026-10-30
夫側の衣裳 5.1万円 2026-10-30
当日のスナップ撮影の依頼先への支払い 14.7万円 2026-10-30
当日のビデオ撮影の依頼先への支払い 16.0万円 2026-10-30
会場装花 7.4万円 2026-10-30
ギフト 14.7万円 2026-10-30
映像を使った余興や演出 3.0万円 2026-10-30

出典:リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025の詳細報告書」p.20「各費用の平均一覧」(各費用の金額回答者・数値回答)。

各項目は、その費用を払った人だけの平均で、総額とは別に聞いています。足しても総額とは合いません。料理と飲み物、ギフトは、招待客の人数に応じて変わる費用に分けられています。

契約前に出し直してもらう

契約の前に一度、選びそうなグレードと招待する人数で、見積もりを出し直してもらいます。「この会場の平均的な金額で見積もってください」と頼む方法もあります(ゼクシィ)。

出し直しの前に、料理は試食で気に入ったランク、衣裳は試着で残った候補の価格帯、写真は撮影とアルバムを両方頼むかを、仮でよいので決めておきます。

届いた見積書は初回の見積書と並べ、差の大きい行に印を付けます。打ち合わせのたびに合計を書き留め、前の版より増えた行だけ理由を聞きます。

確かめる先

見積書に「サービス料」の行があるか、その対象になる項目はどれか、持ち込み料は品目ごとにいくらかを担当者に聞き、見積書に書いてもらいます。

値引きは日程から相談する

値引きの額の平均を示した調査は、確かめた資料の中にはありません。式場・時期・担当者で変わるので、目標の額を決めるより、相談する順番を決めておきます。

順番 相談すること 聞き方の例
1 日程 「この内容のまま、いちばん安くなる日程はいつですか」
2 削る項目 「装花と映像は削れます。それでどこまで近づけますか」
3 総額の値引きと持ち込み料 「持ち込みたいのはこの3つです。持ち込み料を含めた総額で相談させてください」

出典:相談の順番と聞き方は、当サイトのまとめです。

料金は、同じ内容でも時期・曜日・時間帯で変わります。日取りにこだわりがなければ、値引きの前に日程を決めます。

削る項目は、こちらから示します。総額だけを下げてほしいと頼むより、話が具体的になります。

他の会場の見積もりと比べるときは、ゲスト数・料理のランク・衣裳の点数・写真の有無をそろえてから総額を並べます。

値引きと持ち込み料は、同じ日にまとめて相談します。持ち込み料は品目ごとにかかるので、持ち込む物を先に決め、品目ごとの額を書面で出してもらいます。

気をつけること

値引きは契約の前に相談します。契約したあとは、契約書の内容が基準です。「今日契約すれば割引」と言われても、その場で署名や申込金の支払いをせずに持ち帰ります。

契約がいつ成立するかと、取り消したときのキャンセル料は、ブライダルフェアの回り方の「その日に契約しない理由」にまとめました。

契約後に高いと分かったとき

契約したあとは、原則として契約内容に従うことになります。見積もりより高い金額で契約したときは、金額の内訳について式場に説明を求め、減額を交渉します。

キャンセル料が高いと感じたときは、契約書のキャンセル規定を確認し、内訳がわからなければ式場に尋ねます。契約書と違う額を請求されたときは、契約書のとおりの対応を求められます。

出典:国民生活センター「消費者トラブル解決ナビ」の見積りより高い金額で契約した場合とキャンセル料が高額だった場合のFAQ(2026-06-11更新、確認 2026-10-30)。

相談先は、消費者ホットライン「188」です。最寄りの消費生活センターを案内する、全国共通の3桁の電話番号です。

自己負担は3回の引き算

2人の貯金から出す額は、次の式で出します。

自己負担=見積もりの総額−ご祝儀(会費)の見込み−親や親族からの援助

  1. 招待客を、親族・友人・勤務先などの間柄に分けます。
  2. 間柄ごとにご祝儀の見込みを置いて合計します。わからない分は低めに置きます。
  3. 見積もりの総額から、ご祝儀の見込みを引きます。
  4. 両家に援助の有無と額を聞き、聞けた額だけを引きます。聞けていない間は0円と置きます。
  5. 見積もりが変わるたびに、1から4をやり直します。
くわしく:計算の例

総額300万円、ご祝儀の見込み180万円、両家からの援助100万円なら、自己負担は300万−180万−100万で20万円です。援助がなければ120万円です。

調査の「自己負担額」は、総額からご祝儀(会費制は会費)を引いただけの数字で、親からの援助はまだ引かれていません。2人が用意する額は、援助を引いてはじめて分かります。

ご祝儀は式の当日に受け取ります。式場への支払いが挙式前の前払いなら、いったん手元の資金で払うので、支払いの時期と方法を契約前に確かめます。

親の援助と贈与税

結婚式と披露宴の費用を誰が負担するかは、式の内容、招待客との関係や人数、地域の慣習でさまざまです(国税庁のQ&A)。

本来負担すべき人がそれぞれ費用を分けて払っている場合は、そもそも贈与に当たらず、贈与税はかかりません(同じQ&Aの問2-2)。

親などから受け取る結婚祝いは、社交上の必要によるもので、関係に照らして社会通念上相当と認められるものなら、贈与税の対象になりません(同じQ&Aの問2-1の注)。

親などの扶養義務者から生活費として受け取ったお金は、通常必要と認められる額を必要なつど直接その費用に充てる場合に限り、贈与税がかかりません。預金したり、株式や不動産の購入に充てたりした分には贈与税がかかります(国税庁 No.4405)。

援助を受け取った日付と額、何にいくら払ったかを控えに残しておくと、後から聞かれたときに示せます。

一括贈与の非課税制度

父母や祖父母から結婚・子育て資金を一括でもらう場合は、1,000万円までが非課税になる制度があります(国税庁 No.4511)。

使えるのは、金融機関と結婚・子育て資金管理契約を結ぶ日に18歳以上50歳未満の人です。前の年の合計所得金額が1,000万円を超える人は使えません。期限は2027年3月31日です。

こども家庭庁は令和9年度の税制改正要望で、この期限でこの制度を廃止し、それまでに入れたお金には引き続き使えるようにすることを求めています(財務省に出した要望)。続くか終わるかは、年末の税制改正大綱で決まります。

1,000万円のうち、結婚に際して払う費用に使えるのは300万円までです。挙式費用や衣装代などの婚礼の費用(婚姻の日の1年前の日以後に払う物)と、家賃・敷金などの新居の費用、引っ越しの費用が入ります(制度のあらまし)。

気をつけること

指輪・結納・旅行などは、結婚の費用に入りません。契約が終わる日に使い切れなかった残りには贈与税がかかります(こども家庭庁のQ&A)。

結婚式の支払いに合わせて、支払いのつど親から渡してもらう形にすると、何に使ったかを示しやすくなります。贈与税がかかるかどうかは金額や事情で変わるので、迷うときは税務署の電話相談か税理士に確かめます。

次に読む

本記事で紹介した金額と制度は、2026年10月10日と30日にリクルートブライダル総研とゼクシィの公開資料、国税庁・こども家庭庁・財務省・国民生活センターの資料で確かめた情報を基にした一般的な説明です。費用の数字は各社の調査の平均で、目安として扱っています。金額や値引きの可否は式場や時期で大きく異なり、結果を保証するものではありません。贈与税の扱いは個別の事情で変わるため、税務署か税理士に確かめたうえで、ご自身の状況に合わせて判断してください。

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この記事を書いた人

家族会議 編集部です。結婚・出産・子育てのお金と手続きを、国や自治体の公式ページと法令で確かめて、確認日つきでまとめています。誤りに気づいたら、お問い合わせからお知らせください。

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